診療案内

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身近な痛みから、
肩の専門治療まで。

幅広く対応しております。

エコーを活用し、痛みの原因を見極め、最適な治療法をご提案します。

整形外科

整形外科は、骨・軟骨・靭帯・筋肉・神経といった「体を動かす組織(運動器)」の疾患を専門とする診療科目です。
日常のふとした痛みから急な怪我まで、以下のような症状があればお気軽にご相談ください。

【診療部位と症状一覧】肩:肩が痛い・あがらない/ひじ:ひじが痛い・曲がらない/手:手が痛い・しびれる・指の腫れ/足:足が痛い・しびれる腫れ/首:首が痛い・手にかけてのしびれ/腰:腰、背中が痛い・痛くて歩けない/股関節:ももの付け根が痛い/ひざ:ひざが痛い・曲がらない・水がたまる/その他:骨折、捻挫、打撲、脱臼、スポーツによるケガ全般など、幅広く診療いたします。

専門治療・診断

Johnson&Johnson認定肩関節専門病院と大阪ショルダーチーム

肩関節外科

当院は大阪ショルダーチームの一員として、専門的な診療を行っております。
「五十肩」という曖昧な病名は用いず、エコーなどを用いて痛みの原因を特定し、個々の状態に応じた最適な治療をご提案します。
手術が必要な場合は、チームの関連病院と連携し、手術から術後のリハビリまで一貫してサポートいたします。

エコー(超音波)診断・治療

当院ではエコーを診療の「中心」に据えています。培われた高度な技術をもとに、診察室でエコーを用いてリアルタイムに状態を確認し、より正確な診断と治療につなげています。関節注射もすべてエコーガイド下で行い、痛みを抑えながら的確な治療を提供しています。

担当制リハビリ

当院では担当制によるリハビリを行い、同じ理学療法士が継続して状態を確認しながら対応します。
症状や経過を踏まえ、適切な時期に必要なリハビリを行います。セルフストレッチ指導を取り入れ、必要以上の通院とならないよう配慮し、患者様の負担を抑えたリハビリを行っています。

その他の診療

リウマチ科

朝に手がこわばる、関節が痛い、腫れぼったいといった症状で発見されることが多い病気です。
血液検査でリウマチ因子が陰性の方でも「手がこわばる」といった症状が出る場合があり、最近はリウマチ性多発筋痛症という病気も注目されています。

交通事故治療

交通事故に伴う症状の治療を行っております。原則として健康保険の対象外となり、多くは自動車保険(任意保険)による支払い、または加害者の自費払いとなります。

  • 受診前に必ず、保険会社へ当院通院の旨をお伝えください。
  • 事前に保険会社から連絡がある場合:患者様の窓口負担はありません。
  • 事前に連絡がない場合:一旦自費でお支払いいただきます。後日、保険会社から連絡があれば精算・返金となります。
  • 加害者の自費払いの場合:患者様ご本人に診療費を立て替えていただき、領収書をもって加害者へご請求ください。
    当院と加害者との直接のやり取りはできませんので予めご了承ください。

労災治療

当院は労災保険指定医療機関です。労災保険とは、業務上の事由または通勤による労働者の負傷・疾病・障害等に対して、必要な保険給付を行う制度です。

労災保険での治療を受けられる場合は、必ず下記のいずれかの書式をご用意の上、受付窓口で労災である事をお伝えください。

業務災害の場合 通勤災害の場合
初 診 様式第5号
(療養補償給付たる療養の給付請求書)
様式第16-3
(療養補償給付たる療養の給付請求書)
転 医 様式第6号
(療養の給付を受ける指定病院等(変更)届)
様式第16-4
(療養の給付を受ける指定病院等(変更)届)

よくある質問

《医療DX推進体制整備について》

当院は医療DXを推進して質の高い医療を提供できるように体制整備を行っております。
オンライン資格確認等システムにより取得した医療情報を活用して診療を実施しております。
また、マイナ保険証利用を促進するなど、医療DXを通じて質の高い医療を提供できるよう取り組んでおります。

《明細書の発行について》

当院では、医療の透明化や患者様への情報提供を積極的に推進する観点から、領収書の発行の際に、個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書を無料で発行しております。
また、公費負担医療の受給者で医療費の自己負担のない方についても、無料で明細書を発行しております。
なお、明細書には使用した薬剤の名称や実施した検査の名称等が記載されます。
明細書の発行を希望されない方は、窓口にてその旨をお申し出ください。

《一般名処方について》

当院では、後発医薬品の使用促進を図るとともに、医薬品の安定供給に向けた取り組みとして、医薬品の供給状況を踏まえたうえで、一般名処方(有効成分の名称による処方)を行う場合があります。
一般名処方により、供給不足の場合でも必要なお薬を供給しやすくなります。
なお、後発医薬品のある先発医薬品(長期収載品)について、医療上の必要性がなく先発医薬品の処方を希望される場合は、選定療養として自己負担が生じることがあります。